株式会社 国原技術

2008年の法改正により調査項目が厳格化され、外壁調査に関して全面打診調査が必要となりました。
条件として、竣工後10年を超えている建築物で改修工事10年以上経過しているもの、また、外壁材が落下し、歩行者に危害を加える恐れがある部分の全面的な打診診断10年を超えているものは対象です。
調査方法は、赤外線カメラ撮影か足場設置による打診の2種類です。赤外線カメラ 調査のメリットは、足場設置不必要・短時間調査・建物利用者への影響なし・画像データを残すことできる等。ただし、障害物・撮影距離の有無や、雨天時の天候影響などによって、撮影が難しくなるというデメリットもあります。

可視画像

赤外線カメラ撮影

可視画像

赤外線カメラ撮影

調査用パールハンマーを使い壁面を打診し、打音の高低などで浮き部の有無を調査します。打診法は、足場を設置しなくても調査できる場合もあり、また少々の雨天でも調査をすることが可能です。ただし、手が届く範囲外は足場設置が必要となります。

赤外線カメラで外壁タイルの浮きを調査するだけでなく、建物の漏水調査・屋上防水劣化調査・床暖房の竣工時や異常時の調査・耐震診断の利用として筋交いの有無・分電盤検査などに活用できます。

可視画像

赤外線カメラ撮影